自動釣銭機とセルフレジの違いとは?メリットや機器の選び方も解説 店舗DX

自動釣銭機とセルフレジの違いとは?メリットや機器の選び方も解説

自動釣銭機やセルフレジは、会計業務の効率化や釣銭の計算間違い防止などを目的として、小売店やクリニックなどで導入されています。しかし、両者の違いをはっきりと理解しておらず、自店舗にどのようなレジを導入すべき迷ってしまうケースも少なくありません。

そこで本記事では、自動釣銭機とセルフレジの違い、導入メリット、選び方などを解説します。

フードビジネス資料請求はこちらリテールビジネス資料請求はこちら
目次
1 自動釣銭機とセルフレジの違い 1.1 自動釣銭機とセルフレジの特徴 1.2 セルフレジの種類2 自動釣銭機やセルフレジの導入メリット 2.1 会計時間の短縮 2.2 ヒューマンエラーの防止 2.3 セキュリティ対策 2.4 衛生面への配慮3 自動釣銭機やセルフレジを導入する際の注意点 3.1 事前に設置スペースを用意する必要がある 3.2 導入費用や運用コストがかかる 3.3 操作に慣れる必要がある4 自動釣銭機やセルフレジの選び方 4.1 外部システムとの連携は可能か 4.2 自店舗に適した機能が搭載されているか 4.3 価格は予算内に収まっているか 4.4 導入後の保守サービスは充実しているか 4.5 現場にとって使いやすいか5 まとめ

自動釣銭機とセルフレジの違い

自動釣銭機とセルフレジの違い

自動釣銭機とセルフレジは混同されがちなアイテムです。中には違いを意識せずに両者を導入しているケースもあります。ここでは、自動釣銭機とセルフレジの違いを解説します。

自動釣銭機とセルフレジの特徴

自動釣銭機とは、会計時の入出金を自動で行ってくれる機械です。POSレジと連動することで、現金を投入した際に自動で釣銭を計算し、払い出してくれます。自動精算機とも呼ばれ、飲食店や小売店など、利用客が多くレジ業務が煩雑になりやすい店舗で特に導入が進んでいます。

一方、セルフレジとは、自動釣銭機と連動するPOSレジシステムの一種のことです。POSレジにはさまざまな種類があり、そのうちレジ操作の一部または全部をお客様が行うタイプをセルフレジやセルフ精算機と呼びます。

なお、自動釣銭機とセルフレジはセットで導入するケースが多いため、あまり違いを意識せずに設置されることも少なくありません。

セルフレジの種類

セルフレジは、お客様が行う操作内容に応じて「フルセルフレジ」と「セミセルフレジ」の2種類に大別できます。フルセルフレジとは、商品バーコードのスキャンやレジ袋の確認、決済などレジ作業をすべてお客様自身で行うレジシステムです。大型のスーパーに設置されているケースが多く、飲食店の自動券売機もフルセルフレジの一種とされます。

一方セミセルフレジは、商品バーコードの読み取りは通常通りレジスタッフが行い、支払い処理のみをお客様に任せるタイプです。一般的なスーパーやコンビニなど、回転率の高い店舗で導入される傾向にあります。

なお、導入店舗は少ないものの、店内に設置されたカメラで購入商品を読み取り、退店時に自動的に決済を行う「レジレス」というタイプのセルフレジもあります。

セルフレジについてはこちらの記事でも解説しています。
参考記事:セルフレジとは?概要からメリット・デメリットを分かりやすく解説

自動釣銭機やセルフレジの導入メリット

自動釣銭機とセルフレジのメリット次は、自動釣銭機やセルフレジの導入メリットを解説します。両者の導入を悩んでいる場合は、ぜひこちらを参考にしてください。

会計時間の短縮

自動釣銭機を導入することでお釣りの計算を機械が行ってくれるようになるため、会計時間やレジ待ち時間の短縮につながります。特にセミセルフレジをセットで設置すると、時間がかかりやすい商品バーコードの読み取りはスタッフに任せることができ、さらにレジの回転率が上がりやすくなります。

ヒューマンエラーの防止

自動釣銭機では、店員がお金の計算をする必要がありません。そのため、計算ミスによる現金の渡し間違いや渡し忘れなどを防止できます。レジ締めの際に金額のズレが生じる心配がなくなり、不要な損失を計上しなくて済みます。

セキュリティ対策

自動釣銭機やセルフレジでは、受け渡しに必要な現金以外は外から見えないため、セキュリティの向上につながる点もメリットです。顧客とのトラブル防止はもちろん、店内スタッフによる不正防止にも役立ちます。

衛生面への配慮

自動釣銭機とセルフレジをセットで導入することで、レジ担当者が紙幣や硬貨に触れる機会がなくなり、衛生面の向上が見込めます。近年は、新型コロナウイルスの影響で衛生面への関心が高まっており、自動釣銭機やセルフレジが注目されています。

上記のように自動釣銭機やセルフレジを導入することで、店舗運営がスムーズになり、顧客にもメリットがあります。

自動釣銭機やセルフレジを導入する際の注意点

自動釣銭機やセルフレジを導入する場合、どのような課題があるのでしょうか。こちらでは、店舗に自動釣銭機やセルフレジを導入する際の注意点を解説します。

事前に設置スペースを用意する必要がある

自動釣銭機やセルフレジは一定のサイズがあるため、店舗に導入する際は事前に設置スペースを確保する必要があります。特に、お客様に釣銭機やセルフレジを操作してもらう場合は、スペースに余裕がないとクレームにつながる可能性があります。

導入費用や運用コストがかかる

自動釣銭機やセルフレジは、設置に一定のコストがかかります。金額は製品よって異なるものの、多機能な機器ほど高価になるのが一般的です。初期費用として数百万円かかるケースも少なくありません。また、設置後は保守費用やレンタル・リースの費用などのランニングコストがかかります。

操作に慣れる必要がある

自動釣銭機やセルフレジは、通常の有人レジとは使い勝手が異なります。タッチパネルを採用した製品も多く、操作に慣れていないとレジ作業に時間がかかってしまうかもしれません。

レジスタッフだけが操作するのであれば研修等で対応できますが、自動釣銭機やセルフレジはお客様も操作するため、事前に対策を検討しておく必要があります。例えば、レジの周辺にサポートスタッフを配置する、全商品にバーコードを貼り付けるなどの方法が考えられます。

自動釣銭機やセルフレジの選び方

自動釣銭機やセルフレジは、さまざまなメーカーが製品を販売しており、どれを選ぶべきか迷ってしまうケースも少なくありません。そこで最後に、自社に最適な自動釣銭機やセルフレジを選ぶためのポイントを解説します。

外部システムとの連携は可能か

自動釣銭機やセルフレジは、単体でもレジ業務の効率化に貢献できるものの、外部システムと連携することでより高い効果を発揮します。例えば、予約管理システムやキャッシュレス決済サービスなどと連携できれば、店舗運営に必要な商品情報や顧客情報を一元管理可能です。

自動釣銭機やセルフレジを導入する際は、自社が現在使用している外部システムとの連携性を確認しましょう。

自店舗に適した機能が搭載されているか

セルフレジは、製品によって搭載されている機能が大きく異なります。多機能な製品ほど利便性は高まるものの、その分価格も高くなる傾向にあります。また、豊富な機能のうち一部しか使用しない、機能が多すぎて使いづらいといったケースも少なくありません。

そのため、セルフレジを導入する際は、必要な機能や店舗の課題を洗い出し、ニーズに適した機能が搭載されている製品を選ぶことが重要です。導入後実際に端末を操作するレジ担当者の意見も参考にすると良いでしょう。

価格は予算内に収まっているか

自動釣銭機やセルフレジを負担なく導入するには、事前の予算立ても重要です。どれだけ優れた機器でも、予算をオーバーすれば経営を圧迫する可能性があります。

費用感が掴みにくい場合は、提供会社に問い合わせるのがおすすめです。必要な機能や台数などを伝えれば、見積もりを作成してもらえます。

導入後の保守サービスは充実しているか

自動釣銭機やセルフレジは、設置後に故障やトラブルが発生する可能性があるため、保守サービスが充実した会社を選ぶと良いでしょう。保守サービスの内容は、主にソフトウェア保守・ハードウェア保守・サポート保守の3つに分類されます。提供している保守サービスの内容は会社ごとに異なるため、導入前に確認しておきましょう。

現場にとって使いやすいか

導入した自動釣銭機やセルフレジを使用するのは、主に店舗のスタッフやお客様です。そのため、機器を導入する際は、管理者の視点だけでなく現場の使いやすさも考慮する必要があります。

特にインターフェースが現在のレジシステムと変わる場合は注意しましょう。現場のスタッフの意見にも耳を傾け、直感的な操作が可能か、一般消費者にとっても使いやすいかなどの視点を踏まえて端末を選びましょう。

まとめ

自動釣銭機やセルフレジの導入メリットは多岐にわたります。業務効率化やミスの削減などの店舗側のメリットだけでなく、衛生面の向上やレジ待ち時間の短縮など、お客様にも利点があります。ただし、導入には注意点もあるため、必要な機能や予算などを検討し、自社に最適な機器を選びましょう。

記事の投稿者PROFILE

CASHIER カスタマーサクセス

田口 帆夏

2022年12月入社。前職は大手スーパーにて接客や店舗管理を経験。
接客以上にお客様に寄り添ったサービス提供を行いたく、カスタマーサクセスに転職。
持ち前の人柄の良さと丁寧な対応でチームにかかせない存在となっている。

閉じる オンライン商談
オンライン商談 お問い合わせ
ページ上部に戻る